東日本大震災などから学ぶ 「大災害　平時に考え・備える座談会」が3月8日、小島南自治会館（本庄市小島南1）で開かれた。小島南自主防災隊と小島南自治会が主催し、地域住民など55人が参加した。

主催する小島南自治会顧問の鳥羽孝夫さん

　同会は、2011（平成23）年3月11日に発生した東日本大震災を教訓に、防災意識を高めようと毎年開いているもの。今年は震災から15年の節目に当たる。

　冒頭、参加者全員で黙とうをささげた。同会顧問の鳥羽孝夫さんは「2011（平成23）年3月の東日本大震災から15年、2024年1月の能登半島地震、1995（平成7）年1月の阪神・淡路大震災、2004（平成16）年10月の新潟県中越地震、2016（平成28）年4月の熊本地震、1923（大正12）年9月の関東大震災と、日本は地震と隣り合わせにある。首都直下地震や南海トラフ巨大地震も懸念される中、自分と家族の命を守る備えについて改めて考えてほしい」と呼びかけた。

　続いて、首都直下地震を想定した映像を上映。その後、本庄市児玉郡市広域聴覚障害者福祉協会副会長の金子裕さんと、日本赤十字社埼玉県支部総務部課長の中野顕彦さんが登壇し、それぞれの立場から災害時の対応や備えについて説明した。

　金子さんは、聴覚障害者の視点から災害時の課題や支援のあり方を紹介し、コミュニケーション手段の確保の重要性などで理解を求めた。中野さんは、これまでの災害対応の経験を踏まえ、発生直後に命を守る行動と、その後の生活を支える備えの両面が重要であることなどを伝えた。

　上里町在住の50代女性は「東日本大震災の時は職場にいて、息子と連絡が取れず不安だった。日頃からの地域のつながりが大切」と話していた。